サム・アルトマンは、Yコンビネータの社長を経てOpenAIのCEOを務める起業家・投資家です。2023年11月にCEOを解任されましたが、同じ月のうちに復帰しました。経歴、本人の文章から読み取れる性格と思想、投資で築いた資産、OpenAIが公式に説明した解任・復帰の経緯を解説します。
サム・アルトマンの経歴｜スタンフォード中退からOpenAI CEOまで
アルトマン氏は、学生起業家からYコンビネータの社長、OpenAIのCEOへと歩んできました。生い立ちや起業の経緯、OpenAIでの歩みを順に紹介します。
生い立ちからスタンフォード大学中退まで
アルトマン氏は1985年生まれで、ミズーリ州セントルイスで育ちました。8歳のころにMacintoshのプログラミングと分解を覚えるなど、幼いころからコンピューターに親しんでいます。スタンフォード大学では計算機科学を2年間学びましたが、同級生2人とともに中退し、起業の道を選びました。
Loopt設立とYコンビネータでの実績
大学を離れたアルトマン氏が創業したのが、友人どうしで現在地を共有できるアプリ「Loopt」です。Looptは2005年、スタートアップアクセラレーター「Yコンビネータ」が最初に出資した企業の1社に選ばれました。2012年3月9日には、プリペイドデビットカードなどの金融サービスを手がけるGreen DotがLooptを総額4,340万ドルの現金で買収すると発表しています。
Yコンビネータは、AirbnbやDropbox、Stripe、Redditを輩出したアクセラレーターです。創業者のポール・グレアム氏は2014年2月、アルトマン氏を後任の社長に指名しました。グレアム氏は発表文で、アルトマン氏を自分が知るなかで最も賢い人物の1人と評し、スタートアップへの理解は自分以上かもしれないと書いています。
アルトマン氏は2019年5月、社長の座をジェフ・ラルストン氏に引き継ぐと発表しました。OpenAIの仕事に、より集中するための交代です。生い立ちからOpenAIでの活動まで、アルトマン氏の主な経歴を次の年表にまとめました。
| 年 | できごと |
|---|---|
| 1985年 | 誕生（ミズーリ州セントルイスで育つ） |
| 2005年 | スタンフォード大学を中退してLooptを創業し、Yコンビネータの第1期に参加 |
| 2012年 | Green DotがLooptの買収を発表 |
| 2014年 | Yコンビネータの社長に就任 |
| 2015年 | OpenAIを共同で設立し、共同議長に就任 |
| 2019年 | Yコンビネータの社長を退き、OpenAIのCEOに専念 |
| 2022年11月 | ChatGPTを公開 |
| 2023年11月 | OpenAIのCEOを解任され、同じ月に復帰 |
| 2024年3月 | 外部調査が完了し、取締役会に復帰 |
| 2025年10月 | OpenAIの資本再構成が完了し、「OpenAI Foundation」と「OpenAI Group PBC」の体制へ移行 |
OpenAI設立とCEO就任
OpenAIは2015年12月、人類全体に最も利益をもたらす形でAIを発展させることを目標に、非営利の研究組織として発足しました。設立時の共同議長を務めたのが、アルトマン氏とイーロン・マスク氏です。2019年3月には研究と事業を拡大するための営利部門が設立され、アルトマン氏はCEOに就いています。
OpenAIは2022年11月30日、対話型AI「ChatGPT」を研究プレビューとして無料で公開しました。アルトマン氏は2025年1月のブログで、ChatGPTの公開が自社にも業界にも前例のない成長のきっかけになったと振り返っています。AIを少しずつ段階的に世の中へ出し、社会が適応する時間を確保することが安全性を高める最善の方法だというのが、同じブログで示した考え方です。
2023年11月の解任と復帰｜OpenAIが公式に説明した経緯
OpenAIの取締役会は2023年11月、アルトマン氏のCEO解任を発表しました。解任の理由から復帰、その後の外部調査の結果までを、OpenAIは公式に説明しています。
取締役会による解任とCEO復帰までの経緯
解任を発表した当時の取締役会は、アルトマン氏が取締役会との対話において一貫して率直ではなく、取締役会が責任を果たす妨げになっていたと説明しました。アルトマン氏がOpenAIを率い続ける能力を、もはや信頼していないとも述べています。
Mr. Altman’s departure follows a deliberative review process by the board, which concluded that he was not consistently candid in his communications with the board, hindering its ability to exercise its responsibilities. The board no longer has confidence in his ability to continue leading OpenAI.
和訳：アルトマン氏の退任は、取締役会による慎重な検討プロセスを経たものです。取締役会は、同氏が取締役会との対話において一貫して率直ではなく、取締役会がその責任を果たす妨げになっていたと結論づけました。取締役会は、同氏がOpenAIを率い続ける能力にもはや信頼を置いていません。
出典：OpenAI公式ブログ「OpenAI announces leadership transition」
CEO解任の発表から再雇用の決定、CEO復帰、その後の調査と取締役会への復帰までを、日付順に整理したのが次の表です。
| 日付 | できごと |
|---|---|
| 2023年11月17日 | 取締役会がCEO解任を発表。CTOのミラ・ムラティ氏が暫定CEOに就任 |
| 2023年11月21日 | アルトマン氏とグレッグ・ブロックマン氏の再雇用が決定 |
| 2023年11月29日 | アルトマン氏のCEO復帰を発表。新しい取締役会が発足 |
| 2023年12月8日 | 取締役会の特別委員会が外部の法律事務所に調査を依頼 |
| 2024年3月8日 | 調査の完了を発表。アルトマン氏が取締役会に復帰 |
再雇用の決定と、CEOとしての復帰の発表は別の日です。復帰の発表とあわせて、ブレット・テイラー氏を議長とする3人の新しい取締役会が公表され、ムラティ氏はCTOに、ブロックマン氏は社長に戻りました。
アルトマン氏は復帰時の社内向けメッセージで、当面の優先事項を3つ挙げています。研究計画の推進と安全対策への投資、製品の改善と提供の継続、多様な視点を持つ取締役会づくりと統治体制の改善です。
WilmerHaleの独立調査が明らかにしたこと
OpenAIの取締役会の特別委員会は、解任の経緯の調査を外部の法律事務所WilmerHaleに依頼しました。WilmerHaleは数十人への面談と3万件を超える文書の精査を行い、特別委員会が公表した要約には次の4点が示されています。
- 解任の原因は、前取締役会とアルトマン氏の関係の破綻と信頼の喪失だった
- 解任の決定は、製品の安全性やセキュリティ、開発のペース、財務、投資家・顧客・取引先への説明についての懸念から生じたものではなかった
- 前取締役会は広い裁量の範囲内で解任を決めたが、アルトマン氏の行為は、解任を必須とするものではなかった
- 前取締役会は、主要な関係者への事前の通知や十分な調査、アルトマン氏が懸念に対応する機会がないまま、短い期間で決定を実行した
解任時の声明が当時の取締役会の見解であるのに対し、4つの項目は後日の外部調査が示した結果です。WilmerHaleは、解任時の声明が前取締役会の判断と根拠を正確に述べているとも認めました。
調査の結果を受けた取締役会は、アルトマン氏とブロックマン氏による経営の続投に全面的な信頼を表明しています。アルトマン氏はCEOとして取締役会に復帰し、新たに3人の取締役が加わりました。利益相反ポリシーの強化や内部通報窓口の設置といった、統治体制の改善も同時に決まっています。
アルトマン氏本人は2025年1月のブログで、一連の出来事を、自分を含む善意の人々による統治の大きな失敗だったと振り返りました。1年前より思慮深いリーダーになれていると信じたい、とも書いています。
復帰後の経営体制と2025年10月の組織再編
アルトマン氏は2025年3月、経営陣の役割の見直しを発表しました。最高研究責任者に就いたマーク・チェン氏が研究と製品開発の統合を進め、最高執行責任者のブラッド・ライトキャップ氏が事業と日々の運営を統括する体制としました。このうちライトキャップ氏は2026年8月、OpenAIを離れると発表しています。
2025年10月28日には資本再構成が完了し、非営利の「OpenAI Foundation」が、公益法人となった営利部門「OpenAI Group PBC」を引き続き支配する体制になりました。OpenAI Foundationは営利部門の株式（評価額は約1,300億ドル）を保有し、医療と病気の治療、AIのレジリエンスの2分野にまず250億ドルを投じる方針です。アルトマン氏は、CEOとしてOpenAI Foundationの理事会にも加わっています。
サム・アルトマンの人柄と思想
アルトマン氏は、自分の働き方や将来像をブログやエッセイで繰り返し書いてきました。本人がブログやエッセイに書いた内容と、取材で語った内容をもとに、性格と思想を紹介します。
効率を重んじる性格と「最悪の事態」への備え
アルトマン氏は2018年4月のブログ記事「Productivity」で、自分の仕事の進め方を詳しく明かしました。記事に書かれた主な習慣は次のとおりです。
- 年・月・日ごとに達成したいことを紙のリストに書き出す
- 重要でない依頼は断り、会議やカンファレンスはなるべく避ける
- 最も集中できる朝の数時間には、予定を入れさせない
- 週3回の筋力トレーニングを続け、朝食はほとんどとらない
身体面で生産性を最も左右する要素として、アルトマン氏が挙げたのは睡眠です。運動と食事がその次に続きます。メールの返信は失礼にあたるほど素っ気なくなっているはずだ、とも書いています。
危機への備えも、アルトマン氏の一面です。2016年の米誌The New Yorkerの取材では、生き残るための備えをしていると明かしました。
大規模な災害や社会の混乱に備えて物資を蓄える人は「プレッパー」と呼ばれます。アルトマン氏が想定する事態として挙げたのは、致死性の人工ウイルスの流出、人間を攻撃するAI、資源をめぐる核戦争でした。
But I have guns, gold, potassium iodide, antibiotics, batteries, water, gas masks from the Israeli Defense Force, and a big patch of land in Big Sur I can fly to.
和訳：でも、僕は銃、金、ヨウ化カリウム、抗生物質、バッテリー、水、イスラエル国防軍仕様のガスマスク、そして飛行機で行けるビッグ・サー（カリフォルニア州の海岸沿いの地域）の広大な土地を持っているんだ。
出典：The New Yorker「Sam Altman’s Manifest Destiny」
当時の備えは物資にとどまらず、飛行機で向かえる土地にまで及んでいました。一方でアルトマン氏は同じ取材で、こうした事態については考えすぎないようにしているとも話しました。
AGI（汎用人工知能）開発に見る未来思想
OpenAIの使命は、AGI（汎用人工知能）が全人類に利益をもたらすようにすることです。アルトマン氏個人の思想の中心にも、AIが生み出す富を社会全体に行き渡らせるという考え方があります。
2021年3月のエッセイ「Moore’s Law for Everything」では、十分に強力なAIが労働に加わると多くの労働の価格がゼロに近づき、かつてない富が生まれると予測しました。そのうえで、企業の株式と土地への課税で基金をつくり、18歳以上のすべての国民に毎年分配する構想を示しています。
ベーシックインカムへの関心も早くから示してきました。Yコンビネータの社長だった2016年1月には、条件を付けずに生活費を配るベーシックインカムの研究に資金を出すと発表しています。技術が従来の仕事をなくし、新たな富が生まれる将来には、国の規模で何らかの形の導入が進むという見通しも添えました。
技術の進歩への楽観も一貫しており、「テクノロジー楽観主義」と呼べる立場です。2024年9月のエッセイ「The Intelligence Age」では、AIによって今日では想像できないほどの繁栄を分かち合えるようになると書きました。同じエッセイで労働市場の大きな変化といった負の側面にも触れ、利益を最大にして害を最小にする取り組みを今から始める必要があると述べています。
アルトマン氏は2026年6月に公表した連名の文章で、AI研究の自動化、経済の加速、地球上のすべての人への個人用AGIの提供という3つを、OpenAIの現在の主な目標に挙げました。すべてを完全に自動化することは望む未来ではないとし、AIは人が自分の目標を追うのを助けるべきだとも書いています。
サム・アルトマンの推定総資産と収入源
アルトマン氏は、米Forbesの世界長者番付に名を連ねる資産家です。Forbesが資産の源泉として挙げているのは、個人で続けてきた投資です。推定資産や主な投資先、OpenAIの株式についての情報を次の表に整理しました。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 推定資産 | 33億ドル（2026年10月8日のリアルタイム推定） |
| 世界長者番付 | 1,251位（Forbes、2026年版） |
| 資産の主な内訳 | Stripe、Reddit、Helion Energyなどへの投資 |
| OpenAIの株式 | 本人は「持っていない」と証言（2023年5月） |
Reddit上場と主な投資先
アルトマン氏の代表的な投資先が、ソーシャルメディアのRedditです。Redditの創業者はYコンビネータの第1期の同期にあたり、アルトマン氏は2014年に個人として出資しました。
Redditが2024年2月に提出した上場の申請書類では、アルトマン氏に関連する投資事業体が、上場前の発行済み株式の8.7%を保有していました。Redditは2024年3月21日、ニューヨーク証券取引所に上場しています。
Reddit以外にも、成長段階の企業への投資を重ねてきました。2016年3月には、業務管理ツールのAsanaが実施した5,000万ドルの資金調達を主導しています。核融合発電のHelion Energyも、主な投資先の1つです。
OpenAIからの報酬と株式の保有
アルトマン氏は2023年5月16日の米上院の公聴会で、OpenAIの持分は持っておらず、報酬は健康保険をまかなえる程度だと証言しました。高い報酬を得ているのかという議員の質問に答えたもので、この仕事をしているのは好きだからだとも述べています。
OpenAIの株主構成は、2025年10月の資本再構成で整理されました。完了時点の営利部門の持分は、OpenAI Foundationが26%、Microsoftが約27%で、残りの47%を現・元従業員と投資家が保有していました。
AI以外の主要プロジェクトと投資先
アルトマン氏の活動はAI分野にとどまりません。人間であることの証明やエネルギーの分野でも、創業や投資に関わってきました。
World（旧Worldcoin）の目的と展開
World（旧Worldcoin）は、オンラインで自分が実在する人間であることを証明する手段を提供するプロジェクトです。目を撮影する専用デバイス「Orb」で認証すると、人間であることの証明になる「World ID」を使えるようになります。Orbは日本にも設置されており、撮影した画像は本人のスマートフォンに送られたあと、Orbからは削除される仕組みです。
World IDとは別に、独自の暗号資産「Worldcoin（WLD）」もあります。WLDを受け取れるのは、認証を済ませて利用条件を満たした人で、受け取りの資格は地域や年齢などによって制限されます。米国では2025年4月30日に提供の開始が発表され、ニューヨーク州などの一部の制限地域を除いて、World AppでWLDを受け取れるようになりました。
プロジェクトは2024年10月、名称をWorldcoinからWorldへ改めました。アルトマン氏は2021年の公開時に共同創業者と連名で出した文章で、技術の進歩が生む繁栄をすべての人が手にできるようにすることを長期の目標に掲げています。
Worldと、エネルギー分野のHelion Energy・Okloにおけるアルトマン氏の関わりを、次の表にまとめました。
| プロジェクト | アルトマン氏の関わり |
|---|---|
| World（旧Worldcoin） | Worldを開発するTools for Humanityを2019年に共同で創業し、会長を務める |
| Helion Energy | 2014年に出資し、2015年から会長。2026年3月に取締役会を退任 |
| Oklo | 会長を務め、2025年4月に退任 |
Helion・Okloなどエネルギー事業への関与
アルトマン氏は、AIの電力需要の増加に対応するうえで核分裂が重要な解決策になると述べており、核融合や原子力の企業にも関わってきました。核融合発電のHelion Energyでは、2021年11月に発表された5億ドルの資金調達を主導しています。
Helionは2023年5月、初の核融合発電所からMicrosoftへ電力を供給する契約を結びました。発電所「Orion」は2028年に初期運転を始める計画で、1年間の立ち上げ期間を経て50MW以上の発電を目標にしています。契約の対象は、これから稼働する発電所の電力です。
2026年3月には、HelionのCEOが、アルトマン氏がHelionの取締役会を退くと発表しました。HelionとOpenAIが今後の提携を検討できるようにするための判断で、アルトマン氏は投資家としての関係を続けています。
高速炉を開発するOkloでも会長を務めていましたが、2025年4月22日に退任が発表されました。アルトマン氏は、OkloがAI向けのクリーンエネルギーの展開に向けて戦略的な提携を探るなかで、退任にふさわしい時期だと判断したと説明しています。
まとめ
サム・アルトマンは、Looptの創業とYコンビネータの社長を経て、OpenAIのCEOとしてAI開発を率いている人物です。2023年11月の解任について、OpenAIが公表したWilmerHaleの調査は、製品の安全性や財務への懸念ではなく、前取締役会とアルトマン氏の信頼関係の破綻が原因だったと結論づけました。
資産の主な源泉は個人で続けてきた投資で、関心はAIにとどまらず、人間であることの証明やエネルギーにも向いています。AIが生む富を社会全体に行き渡らせるという構想を、OpenAIの経営と投資の両方でどう形にしていくのかが、今後の注目点です。